勉三のライフ・イズ・ワーク

最近多い「退職エントリ」に見られる共通性

　ども勉三です。ネット界隈では、自身のブログで「〇〇を退職しました」という記事を投稿することが増えてきており、それを指して「退職エントリ」なるワードも生まれているぐらい、近年では認知度が高まっています。

　私も他人の退職エントリを読むのは好きで、特に日系大企業を辞められた方の記事は、勉三自身の体験とも重なり、共感する部分が多いです。

　さて、数十の退職エントリを読んでいく中で、前職への不満として挙げられている部分に共通点が多く、いくつかのパターンに分けられることに気づきました。今回はその共通点について挙げていきます。

社内のIT環境がクソ

　これ、直接の退職理由としては挙がってこないかもしれませんが、退職エントリで不満として挙げている人がかなり多く、実は退職を考えさせる大きな要因の１つになっているのではないかと推察します。

　例えば、IT系のエンジニアの方であれば、フリーで開発する際に使用するデファクトスタンダードともなっている開発ツールが、企業だと使えないことが多いのです。勉三もこれは経験があり、大企業であればソフトを１つインストールするにもいちいち申請が必要になります。また、セキュリティがガチガチに固められているので、外部のウェブサイトにうまくつながらなかったり、gitのような外部リポジトリを使うのは以ての外です。

　ソフトウェア開発が本業のIT系のベンチャーでさえそうなのですから、ソフトウェア開発自体が本業でない銀行やメーカーなどでは更に制約が厳しいです。最近はAIや機械学習のブームで、いろんな企業でデータサイエンティストといったポジションを置くことが多くなっていますが、彼らがまずぶつかる壁が社内ITやセキュリティと言えるでしょう。

　この真因を考えてみると、ベンチャーを含めて殆どの大企業にとっては、既存のビジネスを安定して回すかという部分が最も重要であり、その遂行を大きく妨げる「セキュリティインシデントの類は絶対に避けたい」という動機があります。これと「新しい技術を取り入れてブレークスルーを起こしたい」という動機を比べると、前者すなわち安全徹底策が勝るのは致し方のないことです。

　勉三も以前いたメーカーで、「問題を起こすより、研究開発が全てストップするほうがいい」というような経営陣の発言を聞いたことがあります（ここまで直接的な表現ではないですが）。これが大企業経営陣の本音なのです。

マネージャーになるキャリアパスしかない

　これも退職エントリではかなり多くみられる不満です。多くの日本企業では、「出世＝管理職になってマネジメントに徹する」であり、それ以外は認められていないのです。

　勉三のいたメーカーでも、一応、研究職については専門職としてのキャリアパスも作り、複線のキャリアパスを標榜していましたが、ものすごく道が狭い。９９％の人は普通の管理職となり、とびぬけて業績の高い１％の人が専門職として管理職相当の職位及び給与を認められるという感じでした。

　仕事をしたいと言った時に、管理職になりたいという人はあまりいないのではないかと思います。例えば学校の先生なんかがそうでしょう。先生になりたいと思っている人は、子供たちに直接教えたいという希望があって、その職業を選んでいるはずで、校長先生や教頭先生のようなマネジメントにはそれほど興味はないはずです（将来的になるならないは置いておいて）。教員志望の人に「お前はゆくゆくは現場から離れマネジメントに徹してもらうぞ」と言ったら、離れていくのではないでしょうか。今の企業でもこれと同じことが起きているわけです。

現場仕事がどんどん外注化されている

　これも上の項目と重なる部分が多いかもしれません。多くの大企業では現場仕事がどんどん外注化され、社員の仕事は外注先をマネジメントすることになってしまっているのです。

　例えばIT系でいえば、自分でコードを書くのが好きな人がエンジニアになったのに、「入ってみたら委託先の進捗管理だけでした」「数年間コードを書いていない」ということも多いにありえるのです。

　確かに「コードを書く」というタスクは、いくらでも安く仕上げることが可能です。しかし、それは形だけの話であり、生産性や拡張性などを考えると逆に高くついたりします。そこに価値を見出さない姿勢が、現在の日本企業のITでの遅れにつながっているのではと勉三は思います。

給与が安い

　当たり前なのですが要因としては、待遇は一番大きいと思っています。ただ、直接面と向かって「なんで辞めたの？」と聞かれたときに「給与が安かったから」というのは答えにくいので、別のもっともらしい理由を挙げる人が多くなり、実態よりも小さく見えてしまうのかもしれません。ですが待遇は今も昔も転職理由のナンバーワンでしょう。

　これも大企業勤めの方だと「給料は世間様と比べると恵まれているが、せいぜい俺はこの程度かと思うと悲しい」といったニュアンスで書かれている方が多いですね。勉三もその気持ちよく分かります。

　確かに大企業ですと、いくら薄給と言われる大手電機などでも、30歳で600〜700万、40歳で管理職になれば1000万前後は到達するはずです。日本の給与所得者の平均が400万円代であることからすれば恵まれているのは確かです。そうでない人から見れば羨ましいぐらいでしょう。

　しかし勉三もそうでしたが、当の本人達からすれば不満なんですね。自分たちはもっと稼げるはずだと。そしてそれは大抵の場合は当たっています。日本の大企業は使えない社員を養うために、優秀な社員の給与を切り下げているのですから。大企業の年収に不満を抱くぐらい野心のある人であれば、外へ行けば年収が上がるのは間違いありません。勉三もメーカーから外資コンサルに移って年収は1.5倍、その翌年には2倍になりましたから。

　勉三としては、給与に不満を抱く若い人たちがどんどん転職するのは、良い傾向だと思っています。結局のところ「べき論」では社会は変わりません。どんどんエンジニアなり研究者が良い待遇を求めて転職し、危機感を持った経営層がエンジニアや研究者の待遇を見直すという流れが必要でしょう。

最後に

　いかがでしたでしょうか。退職エントリはその人の歩みや人生観が詰まっていて、読んでいて感銘を受けるものも多いです。興味ある方は「退職エントリ」などでググってみてください。

誰も教えてくれない真実

　ども勉三です。ネットで職場や仕事に関する書き込みなどを見ていると、上司への不満や愚痴はかなり多いなと感じます。上司というのは、部下に仕事を指示し、叱責し、かつ評価までするわけですから、部下との関係に軋轢が生まれやすいのは事実だと思います。しかしながら、上司への不満のうち一定の割合は、部下の逆恨みから生まれているというのも事実だと思います。

　今回は、会社や組織の中で生きていく上で、誰もきちんと教えてくれないけれど非常に大切なルールを解説します。

あなたの本当の顧客は上司である

　企業には顧客がいます。皆さんは事あるごとに「顧客のために」「顧客一番」といった標語を聞かされ、それに従うことが美徳だと叩き込まれているかと思います。しかし、ここに大きな誤解があるのです。

　この時の「顧客」というのは、厳密にいうと企業にとっての顧客なのであって、あなたにとっての顧客ではありません。あなたの顧客はあなたの上司です。

　何を言っているのかと思われるかもしれません。しかし、これは非常に重要なことなのです。会社は従業員に対して仕事を発注しているようなものなのです。従業員という身分ではその関係性が分かりにくくなっており、普段意識しないかもしれませんが、本質的には会社はあなたに仕事を発注し、あなたはその仕事を請け負う代わりに、対価として給与を得ているのです。

　そして、この「発注」の流れは経営最高責任者を筆頭に、役員、部長クラス、課長クラスと順々に下っていきます。もちろん、部長や課長が直接あなたに給与を支払うわけではありませんが、仕事を与え、評価を下すのは彼らです。会社で働く際には、この疑似的な発注の構図を意識しなければいけません。

　そうして考えた時、あなたは疑似的にあなたの上司から仕事を委託されているのです。であれば、最も最優先すべきなのは、あなたの発注主である上司を満足させることです。

　この至極明快かつ単純な構図があるにも関わらず、恐らく会社では誰もこのことを説明してくれないでしょう。顧客一番というのは単なる美辞麗句であって、真に受けていてはいけません。建て前と本音というやつです。会社で出世するような優秀な人は、こんなことは言われずとも分かっている人ばかりです。が、そうでない人は建前を真に受けて、自分が評価されないと悩んでしまうことになります。

お客さんを無視しろと言っているわけではない

　誤解しないで頂きたいのですが、企業の顧客（すなわち通常の意味でのお客さん）を蔑ろにしろと言っているわけではないのです。上司が本当の顧客であると認識したうえで、もちろんお客さんに対してもベストを尽くさなければいけません。お客さんに喜んでもらって損になることはないですし、あなたの評判が良ければ将来の転職先などのご縁も頂けるかもしれません。それに、そもそも客からの評判が悪ければ、それは上司の耳にも入ることになりますし、そうなると結局は上司からの評価も落ちてしまうのですから、お客さんを大事にするのも当然のことです。

　ですが、時にお客さんの利益と上司の利益が相反することがあります。「上司はこう言ってるけど、お客さんのためにはならない」とか、そういった経験は誰しもがあるでしょう。こういう時には、上司の方を優先しないといけないのです。なぜなら上司があなたの本当の顧客だから。非常にシンプルな理屈です。

英語を勉強する本当の理由とは？

　ども勉三です。英語学習に対しては必要性がこれまで以上に認識されてきている中、英語学習に異を唱える意見も根強く残っています。いわく「英語は所詮ツール。日本語で考える力が大切だ」とか「英語より先にまず国語」だとか。もちろん、これらの意見にも一定の理はあるのですが、英語を学習する本当の意義を大局的な視点から捉え切れていないのではと感じます。今回はこの点について解説していきます。

今の日本では「日本語＋英語」が一番稼げるスキルセット

　まず、当たり前すぎて論じる必要もないのですが、非常に重要なことなので先に言っておきます。日本人が英語を身につけるというのは、殆どの場合「日本語＋英語」のスキルセットを身につけて戦うということです。

　勿論、あなたが日本語ができない外国人だったり（そんな人はこの記事を読んでないと思いますが）、もしくは外国に渡って純粋に英語オンリーで日本人としての立場を使わずに仕事をしているのであれば別です。しかし、殆どの日本人は日本語を母語としてまず習得し、その上に英語を外国語として習得し、その２つのスキルを両方とも活かして仕事をするわけです。

　例えば通訳なんかはまさに英語と日本語の両方のスキルを活かして仕事をしているわけですし、日本のメーカーで英語を使って仕事をしている人も、日本語ベースで行われる本社の意思決定と、海外支社との間の橋渡しを日本語と英語の両方を使って行っているわけでしょう。

　そして、この立場で仕事をする限りは、ネイティブ並みの英語力は求められる訳ではありません。日本人はあまり気づいていませんが、日本語ができるという時点で世界から見れば貴重なスキルなのです。日本に進出したい、日本企業とビジネスをしたいと思っている企業は世界中に沢山存在します。また逆に海外企業や外国人と仕事をしたいと思っている、する必要のある日本企業も沢山存在します。両者の橋渡しを行うことができる「日本語＋英語」というスキルセットは非常に価値があるのです。

日本語はそもそも日本人なら誰でもできるので、英語と数学に投資すべき

　そういう意味では、「英語より国語が大事だ」というのも一理はあるのですが、そもそも日本人で国語ができない人というのは少ないでしょう。アメリカで英語が喋れない人は沢山いますが（片言レベルも含めればもっと沢山）、日本で日本語が喋れない人は稀です。日本人なら日本語は程度の差はあれ、誰でもできるわけです。

　こう言うと、日本人は完璧主義な人が多いので、「日本語で喋れるからといって日本語ができることにはならない。敬語の正しい使い方、漢字や語彙なども高いレベルを身につけなければならない」と反論するかもしれません。それもそうなのですが、ある一定ラインを越えたら後は年収に寄与する効果は少ないでしょう。漢字検定１級取ったからといって年収上がりますか？

　また、日本人は「国語」という科目に含める範囲が広すぎるのも、「英語より国語」信仰が一部の人に根強く残っている要因でしょう。論理的思考力などは国語よりも算数や数学に分類すべきです。もちろん、国語の読解力に論理的思考力は欠かせませんが、勉三としては特定の言語に依存しないスキルについては別扱いすべきだと考えています。日本語のできない外国人だって、きちんと論理的思考力はあるわけですから、国語扱いするのはおかしい。数学は天才的だがコミニュケーションが取れないタイプなど、論理的思考力は高くて国語力が低い例も存在するわけですし。

　また、国語が大事なのは事実でも、国語の授業はそれを延ばすようにはできていません。殆どの時間が文章読解と漢字の暗記に費やされているわけですからね。この点、米英で国語に相当する English という時間があったら、むしろグループワークによる模擬訓練や、文章のロジックに重点が置かれるのとは対照的です。

　その観点では、稼ぐためのスキルセットをより正確に表現するなら「日本語＋数学＋英語」と言った方がいいかもしれません。論理的思考力や計算力などは数学に分類した方が自然でしょうから。そして既に本語ができている日本人が勉強時間を投資するなら、数学と英語に投資すべきと言えるでしょう。

しかし英語を勉強する真の理由は、日本に依存しすぎず「分散投資」することにある

　ここまでの議論は、あくまで現在の話です。現在の日本で稼ぐ力をつけたかったら、日本語と数学を土台にした上に、英語に投資するのが正解であるというわけです。

　しかし、勉三は英語の勉強をするのは、それよりも「分散投資」に似た効果が大きいと思っています。

　要は、日本語だけしかできないと、日本という国の行く末に100%運命を委ねないといけないということです。日本語が他に話されている国はありませんから、日本語しかできないと日本以外で働くことができません。また、日本を出ないにしても、日本企業が衰退すれば、英語が要求される仕事の方が相対的により待遇も良くなっていきますので同じことです。

　これは資産運用での集中投資と分散投資に似ていると思います。日本語しかできないという人は、１つの銘柄だけに投資しているようなものです。日本と言う国が今後衰退すれば、その価値はどんどん落ちていくわけです。

　一方で、英語ができれば世界中どこに行っても働けるわけです。よりリスクに対して耐久力ができるわけです。もちろん、そのためには「日本語＋英語」のスキルセットで働くだけでなく、より「英語」に比重を置いた仕事（つまり日本人としての立場ではなく、ネイティブと対等に働く）にも就けたほうが可能性が高くなるでしょう。すなわち、今の日本人が日本で英語を使って仕事をするために想定しているよりも、ずっと高いレベルの英語力が必要になるということです。そのことを覚悟しておいた方がいいでしょう。

薄給だと嘆いている人は集中投資の犠牲者

　ここまで聞いて「仮定の話の過ぎない」と一笑に付している方。日本語に集中投資した結果、本来得られるリターンを得られずに薄給にあえいでいる人たちは既に存在しています。

　それは高学歴博士ポスドクと呼ばれる人たちです。彼らは日本語にも学問にも大きな投資をし、高い能力を身につけているエリートたちです。しかしながら、定職につけず薄給で苦しんでいます。また、ポスドクだけでなく、運よく大学教官として就職できた人達も同様でしょう。いずれの人達も海外に行けば、より高い待遇を得ることができます。それなのに英語ができないがために、海外のことを知らないがために、日本に留まって薄給に甘んじるしかないのです。

　よくポスドクや研究者の待遇が日本では低いことに対して「政府が悪い」「企業が悪い」と言う意見を目にしますが、勉三はこれは的外れだと思っています。政府や企業を変えるのはとてつもない労力が必要です。一人の力ではできませんし、頑張っても変わらない可能性があります。そんなことを考えても労多くして益少なしというやつです。それより、英語を身につけて海外に行くことは自分の努力だけでできることです。頑張るならそちらの方に投資した方がよほど有益ではないですか？

　もし社会を変えたいなら活動家や政治家になるべきです。しかし、自分が稼げるようになりたいだけなら、自分ができることに集中すべきだと思います。